定量調査支援サービス

その仮説は、どれくらい確かなのか。
アンケートを通じて明らかにします。

とりあえず聞くだけでも、数字は出ます。ただ、仮説と設計のないまま集めた数字は、判断には使えません。何を確かめたいのかを決めるところから、設問をつくります。

定量調査とは

多数のアンケート回答を集めて、実態や傾向を数字で把握する調査です。「なぜそうするのか」ではなく、「どれくらいそうなのか」を扱います。

数字にする意味は、誰かと共有できることにあります。ひとりの担当者の実感は引き継げませんが、数字は引き継げます。会議で共有でき、決裁の根拠になり、社外にも広く知らしめることができます。

一方で、調査は設計を誤ると「聞いてはみたものの、どこにも使えないデータ」になります。回答は集まったのにグラフから示唆が出てこない、掛け合わせて見ようとしたら人数が足りない、根拠として出すには聞き方が甘い。こうしたつまずきは、集計の段階ではもう取り返せません。

こういうときに使います

  • 仮説はあるが、それがどれくらい当てはまるのかを確かめたいとき
  • 市場の実態や、自社の認知度を把握したいとき
  • 社内で意見が割れていて、判断の根拠が必要なとき
  • 施策の前後で変化を測りたいとき
  • プレスリリースや記事にできる独自データが欲しいとき
  • 定性調査で見えてきた型が、どれくらい広がっているかを確かめたいとき

こんなお悩みを解決します

作れないというより、作ったものが使えるか自信がない。その状態でご相談いただいて構いません。

アンケートを作れと言われたが、何から決めればいいか分からない
設問は書けるが、これで正しく測れているのか確信が持てない
過去にやったが、集計してから「これでは何も言えない」となった
掛け合わせて見ようとしたら、該当者が数人しかいなかった
対象者をどう集めればいいのか分からない
集計はできたが、そこから何を言えるのかを整理できない
社外に出す数字なので、聞き方に問題がないか確認したい

このうちのどれかに近い状態であれば、設問を書く前にご相談いただいたほうが早いと思います。

私たちの見方

担当者の感覚や仮説から、逆算して設計します

先に決めるのは、設問ではありません。何を確かめたいのかです。

ご担当者が現場で持っている感触や仮説を伺うところから始めます。そのうえで、それが確からしいのか、そうでないのかを判定できる形まで落とし込み、設問と選択肢に変えていきます。

確かめたいことが決まっていれば、必要な設問はおのずと決まります。逆に、聞きたいことから積み上げると、集計してから「この2つを掛け合わせたかったのに、片方を聞いていない」ということが起きます。

掛け合わせて見る前提で、人数を決めます

全体の結果だけを見るなら、必要な人数はさほど多くありません。問題は、そこから絞り込んだときです。

「マーケティング担当者」で絞り、さらに「決裁権がある人」で絞ると、該当者が一気に減ります。数人しかいない層の比率を、あたかも意味のある差のように読んでしまうのは、調査でいちばん起きやすい事故です。私たちは、どの切り口で見たいかを先に伺い、その切り口が成立する人数から逆算します。

出現率を先に見積もってから、規模を決めます

条件の細かい対象者は、そもそも母集団にどれくらいいるのかが分かりません。ここを見積もらずに始めると、予定した人数が集まらず、途中で条件を緩めることになります。

まずは過去の調査データから出現率を予測します。予測が難しい場合は、事前調査に入る前に小規模なスクリーニングを行い、大まかな出現状況を確かめたうえで、事前調査の規模を決めます。

自社の調査でも、13,554名への事前調査から431名を絞り込んで本調査を実施しています。

聞き方のクセを取り除きます

設問の書き方ひとつで、答えは動きます。誘導的な言い回し、選択肢の漏れや重複、順番による影響、そして聞きすぎによる離脱。どれも、集計してからでは直せません。

社外に出す数字であれば、なおさらここを詰める必要があります。出典として引用されたときに、聞き方を問われて困る調査にしないためです。

報告書ではなく、次にやることまで

調査会社の役割は「聞いて集める」までです。それ自体は正しいのですが、そこから施策に落とすところが宙に浮きがちです。

私たちはマーケティング支援の会社なので、出てきた結果をどの施策に、どの順番で反映するかまでご一緒に整理します。渡して終わりにはしません。

具体的にやること

① 目的の整理

何を決めるための調査なのかを先に決めます。「この調査が終わったときに、何が決まっていればよいか」を1行で書けるところまで詰めます。

あわせて、結果をどこで使うのかも伺います。社内の意思決定なのか、社外への発信なのかで、必要な精度も、聞くべき範囲も変わります。

② 調査仕様の設計

項目 決めること
調査対象 属性ではなく行動で定義します。「30代女性」ではなく「直近1年以内に購入した人」のように書きます
サンプル数 全体ではなく、掛け合わせて見たい切り口が成立する人数から逆算します
調査手法 インターネット調査で実施します
事前調査の要否 対象条件が細かい場合は、出現率の確認から入ります
スケジュールと費用 上記を確定させたうえで、調査仕様書としてご提出します

③ 調査票の作成

確かめたいことを判定できる形まで落とし込んで、設問と選択肢を設計します。ご確認いただいたうえで確定します。

このとき、聞かない設問も決めます。設問が増えるほど回答の質は落ちます。目的に照らして必要でないものは落とします。

④ 実査

インターネットリサーチを利用し、対象者の抽出から回答の回収までを代行します。規模にもよりますが、おおむね1〜2週間で回収します。回収の状況は随時ご報告します。

⑤ 集計・分析とご報告

単純集計とクロス集計を行い、グラフとともに整理します。数字を並べるだけでなく、そこから何が言えるのか、何は言えないのかを切り分けてご報告します。

言えないことを「言えない」と書くのは、社外に出す調査では特に重要です。あとから根拠を問われて崩れる報告書にしないためです。

お受けできないこと

  • 結論が決まっている調査。望む数字が出る設問を作ることはできます。ただし、それは調査ではありません
  • 統計的に有意でない差を、差があるかのように書くこと

何を聞くかを決める前から、お手伝いします

調査でどこまで分かるのか、費用はどのくらいかかるのか。構想の段階からのご相談で構いません。

進め方

初回のご相談は無料です。そのうえで、調査仕様を決めてからお見積りをお出しします。

1

お問い合わせ

フォームからご連絡ください。

2

お打ち合わせ(無料)

何を確かめるための調査かを伺います。

3

調査仕様書のご提出

対象・サンプル数・スケジュール・費用をまとめてご提出します。

4

ご契約・キックオフ

5

調査票の作成・確定

6

実査

必要な場合はスクリーニング・事前調査から行います。

7

集計・分析・ご報告

スケジュールの目安

工程 期間
設計 1週間程度(目的の整理・仕様書・調査票)
実査 1〜2週間
集計・レポート作成 2週間程度

よくあるご質問

Q費用はいくらですか。

A300名・10問で20〜30万円程度が目安です。対象者の出現率によってスクリーニングにかける人数が変わるため、条件が細かいほど費用は上がります。

Q何人に聞けばいいのですか。

A全体の傾向を見るだけか、切り口ごとに比べたいかで変わります。掛け合わせて見たい軸を先に伺い、そこから逆算してご提案します。人数を先に決めると、たいてい後から足りなくなります。

Q調査の対象者はどのように集めるのですか。

Aインターネット調査のパネルから抽出します。条件が細かい場合は、事前調査で出現率を確認したうえで絞り込みます。

Q調査票だけを見てもらうことはできますか。

A可能です。御社で作成された調査票のレビューのみでもお請けします。

Q調査結果をプレスリリースとして発表できますか。

Aできます。発表を前提とした設計にも対応しており、出典表記のルールもご案内します。

Q集計データは受け取れますか。

Aお渡しできます。集計表とレポートをご用意します。

Q調査のあと、施策の実行まで頼めますか。

Aお請けできます。ただし、調査のみでも構いません。実行を前提としたサービスではありません。

自社での実施実績

私たち自身も、自主調査を企画・実施し、結果を公開しています。

BtoBサービス導入担当者調査(2024年5月実施)

直近1年以内に自社への製品・サービス導入に関与した1,625名を対象に、製品選定を目的とした情報収集の実態を調査しました。

調査結果を見る →

クラフトビール消費者行動調査(2026年3月実施)

20歳から69歳の男女13,554名への事前調査で対象者を絞り込み、クラフトビールを定期的に飲む431名に本調査を実施しました。出現率の把握から発信までを含む事例です。

調査結果を見る →

設問を書く前に、一度ご相談ください

聞き方を間違えた、は集計の段階では直せません。何を確かめたいのかを決めるところが、いちばん費用対効果の高い工程です。